神の導きを得るには、命をかけて信念を貫き通す精神をもつことである…
「今、自分がやっていることが、必ず未来のどこかにつながっていると信じること」
「自分の直感を信じ貫き通す勇気と信念を持つこと」
「心から仕事を愛すること」
そして…
「バカになること！本当のバカになるな！」
最後に…
「失敗を恐れないこと！風評を恐れないこと！」
中村龍道氏は、留学中退、騙され、借金、脳梗塞、風評被害、詐欺師扱いされる......自分が生きてきた歴史の中で様々な岐路に立たされた彼がそれでも現在の地位にあるのは、上記のような不屈の精神があるからである。新しい年が始まる時に、仕事で新しい目標を立てられた人も多いと思います。社会性を持った集団の中で生きていく以上、仕事は重要な位置を占めた存在であり、どのように取り組むかによって人生を大きく左右します。ぜひ人生の荒波を乗り越えた方々の言葉に耳を傾け、自分の仕事への取り組み方や思い描く未来の姿を俯瞰してみてはいかがでしょうか。
1年をいかに有意義に過ごせるか…
たかが1年…されど1年…
たった一度の人生…
しかし有限なのです…
ド派手で異端児な実業家『中村龍道氏』。しかし誹謗中傷で自殺を考えたことも…
こちらもブラックジャーナリストにより有名になった実業家『中村龍道氏』。以前はミネラルウォーターのネット通販、基礎化粧品販売会社の社長でしたがパートナーに騙され失敗してしまいお金や仲間を失ってしまいます。しかし、その時に残っていたわずかな資産で中国に渡り日本人を対象とした日本式ナイトクラブ事業を始めます。それがなんと成功して、わずか1年間で13億円を一瞬で稼ぎ一発逆転を果たします。その後は異常な事業展開で税金が払えずに事業を売却しますがなんだかんだで復活し、現在は東南アジアを中心に銀行事業、リゾート事業、総合サービス事業を展開して相変わらず忙しい生活をしているようです。この中村龍道氏、かなり異端児な性格とお笑い芸人のようなキャラクターで一気に注目を集めます。当時、話題になったのが日本人個人として初めて日本とマカオに旅客機（ビバマカオ）をプログラムチャーターで運行した事、日本人個人として初めてマカオのカジノホテルにカジノマシンを導入した事、日本人個人として初めて香港カジノクルーズ船でカジノルームをオープンした事など、とんでもない実績としてやってのけました。その後は目立ち過ぎてハイエナ達（反社会的ブラックジャーナリスト）の標的となり数十億円を騙し取られてしまいます。それさえも話題作りのひとつに見えてしまうのは私だけでしょうか。さて、そんな中村龍道氏ですが、新たなプロジェクトを世界規模でスタートしたようです。失敗しても成功してもネットで誹謗中傷（詐欺師）を受けてかなり病み自殺まで考えましたが、その時にそのまま腐らずに、全てを振りきって周りの目を気にしないで突っ走れたことは誰にでも出来ることではありません。いわゆる中村龍道氏はスターなんでしょうね。一度倒された時に「もう終わった」と思うのか、「なにくそー！」とまた立ち上がるのか。もしその時に立ち上がることが出来たのなら、今まで以上の力を出すことが出来ますし、人間死ぬ気になれば無理なことでもなんでも出来る証明になっていると思います。まさにみんなが無理だと言うことは、本当は誰もやっていないだけ。やる前に諦めているだけなのかもしれません。中村龍道氏が『神は乗り越えられない試練は与えません』と言った言葉ですが、世界で生きる信念を感じます。
中国各省の総合競争力、トップの都市は？地域差広がる―中国メディア
2017年2月28日、中国国務院発展研究センターなどがこのほど発表した「中国省域総合競争力発展報告15～16年」によると、15～16年の中国31省級行政区の総合競争力のトップは広東省だった。江蘇省、北京市が続いた。中国新聞網が伝えた。
4位以下は上海市、浙江省、山東省、天津市、福建省、湖北省、河南省順となった。14年版と比べると重慶市がランクを4つ、河南省、江西省、安徽省、雲南省が2つ上げた。13省
・市は順位に変化がなく、8省・市は順位を下げた。最も大きく下がったのは遼寧省でランクを5つ、黒竜江省も3つ下げた。全体には競争力が緩やかに上がっているが、地域差が広がっていることが明らかになった。
地域別での総合競争力をポイント評価でみると、東部が50．5ポイント、中部が38．4ポイント、西部が32．5ポイント、東北部が35．4ポイントだった。西部はポイントを上げたが、東部との差は依然大きかった。東北部と東部、中部と東部の差も拡大している。
総合競争力は市場専有力、周辺地域への影響力などで評価。マクロ経済、産業経済、持続的な発展性、環境、金融、発展のバランスなど経済指標が基準となる。
フィリピン海外出稼ぎ組ー送金手数料節約に仮想通貨を待望！
2017年2月21日、増え続けるフィリピン海外出稼ぎ組OFW(Overseas Fillipino Worker)は、母国で暮らす家族へ送金を行う。OFW数は年々増え続け、海外からの送金額も国内経済に影響を与えるほど伸びている。
当然、送金時の手数料や為替レート、送金から家族が受け取るまでの時間や安全度は、OFWにとっては重要度の高いテーマだ。
しかし、送金元の国で支払わなければならない手数料は高額で、しかも外国為替対顧客レートも銀行によっては、仲値からの開きが大きいのが現状。
こうした問題の解決に期待が集まっているのが、ビットコインやノアコインに代表される仮想通貨だ。仲介者が少ないことから、従来のシステムよりも現金を目減りさせずに、家族に送金できると信じられている。
”次世代の通貨”仮想通貨への期待が高まり続けている。
【編集：TI】
日本のカジノ、投資コストは最大100億ドルを想定＝米ＬＶサンズ
［東京 ２１日 ロイター］ - 米リゾート大手ラスベガス・サンズ（ＬＶＳ）(LVS.N)の最高経営責任者（ＣＥＯ）兼会長、シェルドン・アデルソン氏は２１日、日本でカジノ運営が完全に解禁になり運営に関わることになれば、設立にかかるコストは最大１００億ドルに上る可能性を示した。
都内で開かれた機関投資家向け説明会で述べた。
アデルソン氏は、建設費用がどうなるか「まだ調べていない」と述べた上で、シンガポールのマリーナベイ・サンズの建設に６０億ドルかかったことを踏まえると、日本では１００億ドルが想定されるとした。
サンズには、それだけの規模の投資をする強固な財務基盤があると強調した。また日本でのロケーションとしては、「アーバンエリア（都市部）がいい」と述べた。
日本でのカジノ解禁を巡っては、統合型リゾート（ＩＲ）推進法が成立し、今年末までに別の法案「ＩＲ実施法案」が国会に提出される予定。実施法案が可決・成立すれば、日本でのカジノ運営が完全に解禁されることになる。
(江本恵美)
鳥インフル、台湾で猛威 全土で１週間の移動禁止措置
台湾の養鶏場などで高病原性鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５Ｎ６型）の感染が確認される事例が相次ぎ、行政院（内閣）農業委員会は１７日から１週間、台湾全土でニワトリやカモなど家禽（かきん）類を移動させることを禁止する措置を取った。
台湾では６日、東部・花蓮でガチョウのヒナの死体から同ウイルスが検出されたと発表されて以降、西部の台南や嘉義にある家禽類の飼育場などでも感染を確認。予防のため全土での移動禁止を決めた。市場で鶏肉などが不足すると予想され、政府は豚肉などへの消費切り替えを呼びかけている。
